戸建て賃貸は特に大きな改修工事もせずにそのまま貸すことができ、また賃料も高いことから、収益性が高く最もおススメの活用方法です。
戸建て賃貸はアパートよりも供給量が少ないため、一度入居者が決まると長く住み続けてくれます。
したがって、安定性にも優れているといえるでしょう。ただし、入居者が決まらなければ収入はありません。戸建て賃貸の取り扱いに長けた管理会社の選定が経営のコツといえるでしょう。

若者を中心に人気のシェアハウスは、キッチンや浴室、洗面所などの共有部を設け、専有は寝る場所だけというものです。
シェアハウスとして成功させるには、物件のコンセプトを明確にして、他の物件と差別化することがポイントです。

同じ趣味や目的を持っている人を集めるような仕組みにしておくと、入居者を安定的に確保しやすくなります。
映画シアター付きのシェアハウスや可愛い雑貨を揃えたシェアハウス、本格的なDIY工具を揃えたシェアハウスなどのアイデアが考えられます。

民泊には「家主不在型」と「家主居住型」の2種類があります。
家主不在型とは、空き家でも行うことができる民泊です。それに対して、家主居住型とは家主が住んでいる自宅の一部で行う民泊になります。

遠方にある空き家でも、「家主不在型」としてなら民泊経営を行うことができます。ただし、家主不在型で民泊を行うには、住宅宿泊管理業者に管理を委託することが義務付けられています。
住宅宿泊管理業者とは、家主不在型事業者から委託を受けて衛生確保措置、騒音防止のための説明、苦情への対応、宿泊者名簿の作成・備付を行う国土交通省に登録されている事業者のことです。

民泊をスタートさせるなら、まずは住宅宿泊管理業者を探すことから始めてみてください。

空き家はデイサービスやグループホームといった介護施設として貸し出せる可能性があります。
デイサービスは、主に高齢者向けの通所介護施設、グループホームは主に認知症高齢者を対象に少人数で共同生活をする施設です。

デイサービスやグループホームは、元々戸建ての建物を改修して借りているケースも多く、立地も住宅街の中にある物件が多くあります。
介護事業者への一棟貸しですので、退去されない限り収入も安定するでしょう。

セーフティネット住宅とは、「住宅確保要配慮者に対する賃貸住宅の供給の促進に関する法律」に基づき、住宅確保要配慮者の入居を拒まない住宅として登録できる住宅のことです。
住宅確保要配慮者とは、例えば高齢者世帯、子育て世帯、被災者、日本の国籍を持たない方、障がい者、低額所得者が該当します。

セーフティネット住宅に登録すると、「セーフティネット住宅情報提供システム」から検索される住宅となります。他の賃貸物件が入居を拒む借主を確保することができるため、貸せるチャンスは格段に上がります。

セーフティネット住宅に登録するには、以下の要件を満たすことが必要です。

• 住宅確保要配慮者の入居を拒まないもの
• 床面積が原則25平方メートル以上
• 耐震性を有するもの
• 建築基準法、消防法に違反しないもの
• 家賃が近傍同種の価格から逸脱しないもの

セーフティネット住宅は、住宅確保要配慮者向け住宅であるため、必然的に収益性は低くなってしまいますが、戸建て賃貸としてなかなか借主を発掘できない場合には、セーフティネット住宅に登録してみるのも選択肢の一つです。

コワーキングスペースとは、会員制の事務所スペースを共有できる施設のことです。シェアオフィスとも呼ばれることがあります。
コワーキングスペースは、テレワークが普及したことから利用者が急激に増えています。最近では郊外の利用者が増えてきたため、かなり広い範囲で事業として展開できます。

建物をオフィス仕様にする必要はありませんが、高速インターネット環境を整備することや、プリンター、シュレッダー、ドリンクサーバーといった事務機器を用意することは必要です。
コワーキングスペースは利用者の会員が増えれば、高収益を得られるでしょう。ただし、会員を集めるのに時間がかかるという点がデメリットです。
相応の収益が得られるようになるまでは、おおむね1～2年程度はかかります。

時間貸しでは、貸し会議室として多目的に使用することを目的に時間に区切ってスペースを貸し出します。
戸建てタイプの時間貸しスペースでも、「ママ会」や「ホームパーティー」「ヨガ教室」「動画撮影」「荷物預かり」などのニーズがあります。必ずしも会議用のニーズだけではないので、住宅街の一角にあるような空き家であっても時間貸しスペースを運営することは可能です。

時間貸しスペースも、コワーキングスペースと同様に、うまくいけば戸建て賃貸よりも稼げるというメリットはあります。また、収益化まで時間がかかる点もコワーキングスペースと同じです。

飲食店や商品販売用の店舗などに空き家を貸す方法です。店舗用物件の場合、個人に貸すよりも家賃滞納トラブルが起こりにくく、店舗内の什器備品などがあるため、家賃滞納されたときの差押えなどもしやすいことが利点です。

店舗として貸し出す場合、借り主に比較的自由なリフォームを認める必要があります。
今まで居住用として親などが使用していた物件ならば、事業用物件では不要の風呂などの設備は撤去し、飲食店を経営するにはそのための内装リフォームが必要です。
中には、完全な原状回復を期待できなくなるケースもあります。また、業種によっては店舗として利用できる場所が限られる点も店舗貸しの注意点です。

空き家をそのまま生かしてトランクルームとして活用する方法もあります。おおよそ1畳程度のスペースで区切って貸し出す仕組みです。
近年、トランクルームの需要は増えています。従来のコンテナサイズのようなものではなく、個人で使用できる規模、賃料のトランクルームが人気です。
他の空き家活用とは異なり、人が空間を使用するわけではないので管理は比較的楽といえます。

運営は自身で経営する方式と一括借り上げ方式があります。一括借り上げの場合、設備の整備から集客・契約まで任せられます。ただし、契約によっては賃料に変動がある場合もあるため注意が必要です。